以下のような常識的な骨格で構成されている。
①街なか活性化の実践は、街なかの血脈として一定の限られた範囲のストリートにある。
②再生活動には、中心となる専任マネージャーの存在が不可欠である。
③再生内容はストリートごとに異なり、多面に及ぶものの、取り上げる課題は組織、デザイン、プロモーション、経済再生の4ポイントに集約され、この4ポイントアプローチを包括的に実践することが成功の道である。
④地元の主体組織を構成するとともに、行政などの公的機関と連携した公民連携(Private Public Partnership:PPP)の構築を基本とする。
⑤成果は一瞬にはできず、最低3年以上の継続を全体にしてプログラムを組む。
これらの項目を熟視すると、どれも、実践に向かう活動においてはMSPに限らず有効なこととして認知できる。しかし、一方でMSPは、上記の要素の1つでも欠けることが、成功に至らなかった事例の原因と分析している。つまりMSPは、街なかの再生活動に必要な事項について、それらを包括的に実行することを条件として、その実践手順を示唆したプログラムなのである。
